NFTとは何か？押さえておきたい基礎知識をわかりやすく解説

近年では、国内でもNFT市場に注目が集まっています。テレビのニュースでも取り上げられる機会も増え、気になっている人も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、「NFTとは何か？」という基礎知識に加え、NFTの今後についてわかりやすく解説します。

NFTとは？

NFTとは、「Non-Fungible Token」の略称で「非代替性トークン」という意味の言葉です。わかりやすく言えば、「Non-Fungible＝交換できない」「Token＝お金に相当するもの」です。

NFTの主な特徴としては、以下の3点が挙げられます。

唯一無二のデジタルデータ

NFTは他に替えが効かない唯一無二のデジタルデータです。例えば、お金や切手などは同じものを交換できますが、直筆サイン入りのグッズや絵画は交換できません。

それを可能にしているのが、ブロックチェーンの技術です。ブロックチェーンとは、取引の情報を記録するための技術で、データをブロックと呼ばれる単位に分けて管理し、それらを鎖状（チェーン）につないで保存していることから、ブロックチェーンという名前がつけられました。ブロックをつなげ、データを分散して管理するという性質上、取引記録の改ざんが極めて難しくなっており、この技術のおかげで本物とコピー品の区別がつけられるようになりました。

暗号資産（仮想通貨）を用いて取引を行う

取引の際にビットコインやイーサリアムなどに代表される暗号資産（仮想通貨）が用いられている点もNFTの特徴の一つです。暗号資産もNFTと同じトークンですが、性質は大きく異なります。

NFTと暗号資産の最も大きな違いは用途にあります。暗号資産は代替可能な「通貨」であるのに対し、NFTは「暗号資産を使用して購入するもの」です。NFTはモノ、暗号資産はお金と覚えておくとわかりやすいでしょう。

プログラマビリティがある

プログラマビリティがあるとは、データに対してプログラムを組み込むことができる、という意味です。NFTはプログラマビリティがあるため、追加で情報を記録することが可能になっています。

これを活用し、二次販売をした際に売上の一部がクリエイターのもとに還元される仕組みを作ることもできます。例えば、Aさんがアップロードした作品をBさんに販売し、BさんがCさんに1万円で転売したとします。ロイヤリティが10％だった場合、BさんがCさんに販売した際に1000円がAさんに還元されるという仕組みです。

こうした特性を持っていることから、NFTはクリエイターの利益につながる、画期的な仕組みであると言われています。

NFTはどこで売買できるのか？

NFTの売買は、マーケットプレイスと呼ばれるWeb上の取引所で行われています。NFTの購入・販売ができるマーケットプレイスは国内外に多数存在します。国内では「Adam byGMO」や「Coincheck NFT（β版）」、海外では「OpenSea」「Rarible」「SuperRare」などが有名です。

国内マーケットプレイスは、サポートに日本語が使えるほか、日本円に対応しているところがあるのが特徴です。また、取引を行う際にネックとなりがちな「ガス代」と呼ばれる手数料が無料のマーケットプレイスもあります。NFT売買が初めての場合は、国内マーケットプレイスを利用することをおすすめします。ただし、取り扱っているNFTの数が海外に比べて少ないというデメリットもあります。

海外マーケットプレイスは、圧倒的なNFTの多さが魅力であり、対応している通貨が多い点も特徴的です。中でもおすすめなのが、世界最大級のNFTマーケットとして知られる「OpenSea」です。海外の取引所は日本語対応していないものも多く、初心者にはハードルが高いものの、利用してみる価値はあるでしょう。

NFTが注目されている背景

では、なぜ今NFTに注目が集まっているのでしょうか。

クリエイターがデジタルデータを安心して販売できるようになった

従来は、コピーされたものと本物の区別をつけることができなかったため、デジタルデータに価値をつけるのは困難でした。NFTならブロックチェーンの技術を使うことで本物であることを証明できるため、クリエイターが安心してデジタルデータを販売できるようになったのです。

加えて、先述の通りNFTにはプログラマビリティがあるため、作品が2次販売されてもクリエイターに利益が還元される仕組みを実現できるようになりました。このことから、多くのクリエイターがNFTに注目しているという背景があります。

資産的な価値に着目する人も

また、NFTに注目しているのはクリエイターだけではありません。NFTの資産的な価値に着目している人も数多くいます。NFTの快進撃は、2017年に「CryptoKitties（クリプトキティーズ）」というゲームの登場から始まりました。レアリティの高いデジタルキャットに、約1,700万円という高値がついたのです。また、2021年にはTwitter創業者のジャック・ドーシー氏の最初のツイートが約3億円で落札。これが大きな話題を呼び、世界的にNFTが知れ渡るようになりました。

このように、ブロックチェーンの技術によってデジタルデータに資産的な価値が担保されたことで、資産の一つとしてNFTを購入する人も多く見られるようになりました。

これからのNFTの将来性

2019年には300億円程度と言われたNFT市場は、現在2兆円にまで成長しました。今後、NFT市場はますます拡大していくと予測されています。最後に、NFTの今後について解説していきます。

さまざまな業界の参入

NFTはこれまで、投機的な観点で注目されることも多かったのですが、今後はさまざまな業界がNFTに参入し、より多くの人に身近な存在になると思われます。

有名人が自身に関連するNFTを販売する以外にも、企業がNFTに自社の商品を紐づけて販売したり、購入した人が特定のコミュニティに参加できるようにしたりなど、用途も多様化していくでしょう。他にも、NFTにはさまざまな活用方法が存在しています。例えば、電子チケットをNFT管理することで適正価格での転売が可能です。また、不正や改善ができないため、文書へ利用など、ビジネスへの活用も進められています。

X to earnのさらなる広まり

近年特に広がりを見せているのが、「X to earn」のアプリです。X to earn とは、何かをすることで暗号資産やNFTを獲得できるアプリの総称です。NFTが登場した当初はゲームをプレイしてNFTや暗号資産をゲットするPlay to earnが広まりましたが、最近では歩くことで稼ぐWalk to earn、眠って稼ぐSleep to earnなど、さまざまなX to earnが広まっています。今後も新たなX to earnが生まれるのではないかと考えられます。

まとめ

今回は、NFTの基礎知識や展望について解説しました。今後もNFTの特性をいかした新たなビジネスモデルが次々と登場していくのではないかと推測されます。NFT関連のニュースから目が離せません。

NFTについての詳細な説明や最新情報はNFT専門メディア「NFT Media」でチェックしましょう。

GMOメタバースラボについて

GMOメタバースラボは、既存のメタバースプラットフォームへの参入から自社専用のメタバース空間の設計、その他のメタバースに関する各種支援まで、あらゆるニーズに対応します。具体的なご相談やご興味のある方は、こちらからお気軽にご連絡ください。

▼新着情報をいち早く知りたい方はこちらへ▼

プロフィール

GMOメタバースラボ

メタバース技術やブロックチェーン技術を活用した各種Web3サービスに関する調査・分析をするとともに、メタバースを活用したビジネスの立ち上げ・展開をサポートする各種ソリューションを提供いたします。メタバースにおけるビジネスを拡大し、企業の課題解決はもちろん、ユーザーへの新たな体験を提供することで、Web3時代の新たな文化を創成してまいります。