データ分析

【2025年最新】ITPとは？Cookieとの関連やマーケティングへの影響と対策法を知ろう

2025/02/07 2025/04/23

Webマーケティング業界では、より効果的なマーケティング施策のために、インターネット上のユーザーの行動履歴を追跡（トラッキング）し、その情報を活用することが一般的でした。しかし、近年では世界的に個人情報保護の意識が高まり、ユーザーのプライバシー保護の必要性も増しています。

このような状況下で、Webマーケティングに大きな影響を与えているのが、Appleの機能「ITP（Intelligent Tracking Prevention）」です。ITPは、Appleが開発するWebブラウザ「Safari」に搭載されている機能で、インターネット上のCookie（クッキー）を規制することで、ユーザーの行動トラッキングを制限し、プライバシー保護を強化します。

ITPの影響は、Safariユーザーが多い日本において、とくに深刻です。iPhoneやiPadなどのApple製品の普及率が高く、スマホやタブレットからのアクセスが多いWebサイトや、ECサイト、広告代理店などは、ITPへの対策が急務となっています。

本記事では、ITPとCookieの基礎知識やITPがもたらす影響、そして具体的な対策法まで詳しく解説していきます。ITPへの理解を深め、今後のWebマーケティング戦略に役立てていきましょう。

1 ITP で規制される「Cookie」とは？仕組みと種類を解説
2 ITPとは？Appleによるプライバシー保護機能とその進化
3 ITPがマーケティングに及ぼす影響とは？
4 Safariユーザーが多い日本は影響大
5 アクセス解析ツールの3つのタイプとITPへの影響
6 ITPへの対策法
7 まとめ

ITP で規制される「Cookie」とは？仕組みと種類を解説

ITPの解説に入る前に、まずは「Cookie」について理解を深めていきましょう。Cookieとは、ユーザーがWebサイトを閲覧した際に、ユーザーのブラウザに保存されるデータファイルのことです。Webサイトに再度アクセスした際に、ユーザーが以前行った行動や入力した情報を記憶しておくことで、より便利で快適なWeb体験を提供するために利用されます。

Cookieの活用例：Webサイトの利便性向上とWebマーケティングへの活用

Cookieは、私たちの身近な場面で多く活用されています。例えば、以下のような機能にCookieが使われています。

ログイン情報の保持: 一度ログインしたサイトに再度アクセスした際、IDやパスワードを記憶し、自動入力してくれる機能
ECサイトにおけるカート機能: 複数の商品をカートに入れたまま、他のページを見たり、後日アクセスしたりできる機能
Webサイトの表示速度向上：画像などのデータを一時的に保存しておくことで、Webサイトの表示速度を向上させる機能

このようにCookieは、ユーザーにとって利便性の高いWeb体験を提供するために役立っています。

また、Webマーケティングにおいても、Cookieは重要な役割を担っています。Cookieには、「ユーザーがいつ、どのページを閲覧したか」「どんな商品に興味を持っているか」「過去に購入した商品」などといった情報が含まれており、これらのデータはユーザーの興味関心に基づいたターゲティング広告やパーソナライズ化など、より効果的なマーケティング施策に活用されています。

ファーストパーティCookieとサードパーティCookie：種類と用途の違い

Cookieには「ファーストパーティCookie」と「サードパーティCookie」の2種類があります。

簡単に解説すれば、ログイン情報や入力情報の保存などの機能を持つのは「ファーストパーティCookie」です。これによりユーザーの利便性が向上します。

一方の「サードパーティCookie」は、複数のWebサイトをまたいだユーザーの追跡が可能な機能です。Webマーケティング分野では主にサードパーティCookieが利用されます。

ITPとは？Appleによるプライバシー保護機能とその進化

Cookieはユーザーにとって便利な仕組みである一方、多くの個人情報を含むため、慎重な取り扱いが求められるようになりました。そこで登場したのが「ITP（Intelligent Tracking Prevention）」です。

ITPは、Appleが自社のWebブラウザ「Safari」に搭載している、ユーザーのプライバシー保護を目的とした機能です。ITPは、Cookieの利用を制限することで、Webサイトや広告配信事業者によるユーザーの行動トラッキングを防ぎ、個人情報の保護を強化します。

Safariは、Appleが提供する以下のOSにのみ対応しています。

・iOS（対応機種：iPhone）
・iPadOS（対応機種：iPad）
・macOS（対応機種：Mac）
・visionOS（対応機種：Apple Vision Pro）

近年、世界的に個人情報の取り扱いに対する意識が高まり、インターネット上におけるプライバシー保護の重要性に対する意識が高まりました。個人情報の不正利用やプライバシー侵害といった問題が顕在化する中で、EUのGDPR（一般データ保護規則）をはじめ、各国で個人情報保護に関する法整備が進んでいます。

このような流れを受けて、Appleはいち早くユーザーのプライバシー保護に注力し、2017年にSafariにITPを導入しました。その後も、ITPは段階的に強化されており、Webマーケティング業界に大きな影響を与え続けています。また、Googleも今後、サードパーティCookieを規制する動きを見せています。

ITP実装の経緯

AppleがSafari にITPを実装したのは2017年のことです。その後、ITPはアップデートを繰り返し、その度にCookie規制が強化されています。

最初はサードパーティCookieの有効時間が「24時間」に定められ、ファーストパーティCookieへの規制はありませんでした。

2019年実装のITP2.1からは、本来Webマーケティングのトラッキングに使用されないファーストパーティCookieにも規制がかけられました。そして2020年からは、サードパーティCookieは完全にブロックされています。

ITPがマーケティングに及ぼす影響とは？

ITPによるCookie規制は、Webマーケティング業界に大きな影響を及ぼしています。従来の手法が通用しなくなりつつある中、その影響を正しく理解し、対策を講じることが重要です。

リターゲティング広告が制限される

ユーザーの行動履歴に基づき、個々に最適化された広告を表示するリターゲティング広告。購買意欲の高いユーザーに効果的にアプローチできる手法として、Webマーケティングにおいて重要な役割を担ってきました。

しかし、ITPの影響でその効果は低下しつつあります。サードパーティCookieの利用制限により、ユーザーの行動追跡が困難になり、精度の高いターゲティングが難しくなっているためです。Safariユーザーへのリーチが重要な場合は、代替手段を検討する必要が出てきています。

マーケティングの効果測定が難しくなる

Webマーケティングにおける効果測定は、Cookieを利用した計測ツールで行うことが一般的でした。しかしITPの登場によって、Safariユーザーの分析が難しくなり、効果測定の精度が低下する原因になっています。

Cookieによる行動履歴の追跡が制限されるため、どの広告経由でコンバージョンに至ったのかを正確に把握することが困難になります。そのため、広告効果を正確に測定することが難しくなり、最適な予算配分や費用対効果の算出が困難になる可能性もあります。

Safariユーザーが多い日本は影響大

iPhoneユーザーが多い日本は、Safariの利用率も非常に高く、ITPの影響を大きく受ける市場と言えます。StatCounterのデータによると、2024年12月時点で、日本のモバイルブラウザ市場におけるSafariのシェアは約50％、タブレットブラウザ市場では約40％に達しています。

多くの企業にとって、Safariユーザーは無視できない規模であり、ITPへの対応は喫緊の課題と言えるでしょう。とくに、スマホやタブレットからのアクセスが多いECサイトなどは、早急な対策が求められます。

一方で、Googleも自社のブラウザであるChromeに対するサードパーティCookieについて、以前は廃止を発表していましたが、2024年7月に廃止計画を撤回しました。現在、新たな廃止時期は未定となっており、Web業界では、Cookie規制への対応策を継続的に検討・検証する必要性が残っています。

アクセス解析ツールの3つのタイプとITPへの影響

アクセス解析ツールは、大きく以下の3つの方式に分類されます。それぞれ、ITPの影響を受ける度合いや導入コストに違いがあるため、目的に応じた選定が重要です。

タグ（ビーコン）型

JavaScriptの計測タグをWebページに埋め込み、ページ読み込み時にユーザーのデータを取得・送信する方式です。現在最も主流の手法で、Google Analyticsもこの方式に該当します。ITPへの対策機能を備えたツールもあります。詳細は各ツールベンダーの情報をご確認ください。

メリット：導入が簡単で、UIも使いやすいツールが多い
デメリット：Cookieを用いたユーザー判定が主流のため、ITPの影響を直接受けやすい

サーバーログ型

Webサーバーが生成するアクセスログを解析する方式で、ユーザーのIPアドレスやユーザーエージェントなどの情報をもとに分析を行います。

メリット：ブラウザ側のCookieを使用しないため、ITPの影響を受けにくい
デメリット：ユーザー識別精度がやや低く、大規模サイトではログの集計に時間がかかることも

パケットキャプチャ型

通信時のデータ（パケット）をリアルタイムでコピーし、専用のサーバーで解析する手法です。

メリット：タグ設置が不要でサイト改修が不要。サーバーサイドCookieを用いることでITPの影響を受けにくい
デメリット：ネットワーク内に機器を設置する必要があるため、導入ハードル・コストが高い

ITPへの対策法

Web広告を出稿する企業（広告主）がITPに対してできる対策には、現時点で以下のようなものがあります。

ITP対策を講じた効果測定ツールを使用する

現在では各社からさまざまなWeb広告の効果測定ツールが提供されており、ITP対策を行っているツールもあります。このようなツールを使用すれば、ITPの影響を最小限に抑えて効果測定が可能です。

また、ITPがアップデートされて規制が強化された場合も、ツール側で対応してくれるため、自社で対策を行う手間が省けます。

Cookieレス時代の切り札：プライバシー保護と効果を両立させる「Privacy Sandbox」

ITPの登場によって、リターゲティング広告などCookieを活用した広告の効果は薄れつつあります。そこで、Cookieに依存しない別の広告手法が注目されています。

代表的なものは、Googleが提供する「Privacy Sandbox（プライバシーサンドボックス）」です。サードパーティCookieを使わずに、ユーザーの興味関心に基づいた広告を配信できる仕組みになっています。Webサイト横断での行動トラッキングを制限しながらも、コンバージョン分析などを実現する技術など、複数のAPIで構成されています。

Privacy Sandboxはまだ開発段階ではありますが、今後のWebマーケティングにおいて重要な役割を担うと考えられており、注目すべき技術と言えるでしょう。

今後は、Privacy Sandboxのような新しい手法への移行も視野に入れましょう。